【フィンテック】ロビンフッド・マーケッツ（HOOD）とは？大化けの可能性？最新の決算分析を通じて株価の今後の見通しに迫る！
イアニス・ ゾルンパノス- 本稿では、注目の米国フィンテック銘柄である「ロビンフッド・マーケッツ（HOOD：予想配当利回り0％・配当性向0％・1株当たり配当金0ドル）とは？」、「ロビンフッドは大化けの可能性はあるのか？」という疑問に答えるべく、2025年2月12日に発表された最新の2024年度第4四半期決算分析を通じて、今後の株価見通しと将来性を詳しく解説していきます。
- 同社は、手数料無料の株式・ETF取引を提供するフィンテック企業であり、暗号資産やデリバティブ取引などのサービスを拡充しています。直近の売上総利益率は過去10年で最高の82.92%を記録し、収益性が向上しています。
- 2024年第4四半期決算では、1株当たり利益（EPS）が1.01ドルに大幅増加し、売上高も成長を見せました。しかし、自社株買い比率がマイナスで発行済株式数が増加しており、株主価値の希薄化が懸念されています。
- インサイダーによる売却が継続しており、短期的な成長見通しに対する不安が示唆されています。一方、市場のアナリストは今後のEPSと売上高の成長を予測しており、業績改善への期待も高まっています。
ロビンフッド・マーケッツ（HOOD）の概要
セクター：資本市場
現在の株価：44ドル
時価総額：393.3億ドル
過去5年間の配当成長率：0%
次回配当落ち日：-
次回配当支払い日：-
予想配当利回り：0%
関連用語
売上高成長率：企業の売上高が前年と比べてどれだけ増加したかを示す割合で、企業の成長スピードや市場での競争力を評価するための指標。一般的にプラス成長が望ましく、高いほど企業の成長力が強いと言える。
足元の株価推移
（出所：筆者作成）
ロビンフッド・マーケッツ（HOOD：予想配当利回り0％・配当性向0％・1株当たり配当金0ドル）は、アメリカ・カリフォルニア州メンローパークに本社を置く、革新的なフィンテック企業です。同社は、手数料無料の株式・ETF取引を提供するアプリを中心とした金融サービスプラットフォームを展開しており、近年では暗号資産取引やデリバティブ取引、配当再投資、少額株取引（フラクショナル・シェア）、定期投資、不正検出機能など、多様なサービスを拡充しています。独自のクラウドベースのプラットフォームとシンプルなUIが、ミレニアル世代や若年層の投資家から支持を集めています。
同社の直近の財務状況では、売上総利益率（グロスマージン）が過去10年で最高の82.92%に達し、収益性が向上している一方で、投下資本利益率（ROIC）は6.44%と、加重平均資本コスト（WACC）の16.02%を大きく下回っており、経済的な価値創出には課題を抱えています。
同社は成長企業であるため、現在のところ配当は支払っておらず、配当株としての魅力は限定的です。しかし、今後の業績改善とキャッシュフローの安定化により、将来的な株主還元の方針に注目が集まる可能性があります。
そして、同社は2025年2月12日に2024年第4四半期決算を発表しており、本稿では同社の最新の決算と財務パフォーマンス、並びに配当推移を詳しく分析していきます。
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ロビンフッド・マーケッツ（HOOD）の最新の2024年度第4四半期決算発表に関して
ロビンフッド・マーケッツ（HOOD）は、2025年2月12日に発表された最新の2024年度第4四半期決算において、大幅な改善を報告しました。
特別損益を除いた1株当たり利益（EPS without NRI）は1.01ドルとなり、前四半期の0.17ドル（QoQ）および前年同期の0.03ドル（YoY）から大幅に増加しました。
また、1株当たり売上高も1.03ドルへと成長し、前四半期の0.72ドル（QoQ）、前年同期の0.544ドル（YoY）を上回りました。
同社はこれまで一貫した収益性の確保に苦戦していましたが、今回の業績改善は大きな転換点となります。
さらに、売上総利益率（グロスマージン）は過去10年で最高の82.92%に達し、10年中央値の73.61%を上回りました。
このグロスマージンの上昇は、業務効率の向上やコスト管理の改善を示唆しています。
しかし、過去1年間の自社株買い比率は-1.40%となっており、発行済み株式数が増加したことを意味します。
これは既存株主の持分が希薄化したことを示しており、1株当たり利益（EPS）の計算にも影響を及ぼします。
マイナスの自社株買い比率は、同社が株式の削減に積極的ではないことを示唆しています。
今後の見通しとして、市場のアナリストは同社の来年度および翌年度のEPSをそれぞれ1.391ドル、1.588ドルと予測しており、成長が継続すると見られています。
また、アナリスト予測では、同社の売上高は2025年の37億5,256万ドルから2027年には47億4,400万ドルへと成長すると見込まれており、事業の拡大が続くと期待されています。
加えて、業界全体の予測では、今後10年間の平均年間成長率は約5%とされ、市場環境の好転が期待されています。
そして、同社の次回の決算発表は2025年5月8日に予定されており、今後の財務状況についてさらなる洞察が得られる見込みです。
非経常損益項目を除くベースでのEPS
（年間ベース：直近4四半期の合計値）
（出所：筆者作成）
関連用語
EPS（Earnings Per Share、1株当たり利益）：企業が一定期間内に得た純利益を、その期間中に発行されている株式の総数で割った値のこと。EPSは、株主が1株あたりどれだけの利益を得たかを示す指標であり、企業の収益力を評価する際によく用いられ、EPSが高いほど、一般的にはその企業が効率的に利益を上げていると判断される。
非経常損益項目を除くベースでのEPS（EPS without NRI）：非経常的な収益や費用（例: 一時的な訴訟費用や災害損失）を除いた後の1株当たりの利益（EPS）。これにより、通常の業績をより正確に反映することが可能。
希薄化後EPS：既存株主にとって、潜在的に新しい株式が発行された場合（例: ストックオプションや転換社債の行使）に、1株あたりの利益（EPS）がどの程度薄まるかを考慮したもの。
1株当たり売上高：企業の総売上高を発行済株式数で割った値で、1株あたりが生み出す売上を示しており、企業の売上規模と株式の価値を評価するのに役立つ。
粗利益率：売上高に対する粗利益の割合を示す指標。企業が商品やサービスを販売した際に、売上から直接かかったコスト（売上原価）を差し引いて得られる利益の割合を計算する。粗利益率が高いほど、企業が商品やサービスから得られる利益が大きいことを意味する。
自社株買い比率：企業が自社の発行済み株式を買い戻した割合を示す指標。この比率は、過去の一定期間において企業がどれだけ自社株を買い戻したかを示しており、通常は1年間の比率として表される。具体的には、買い戻された株式数をその期間の発行済株式総数で割ることで計算される。高い比率は、企業が積極的に自社株を買い戻し、EPS（1株当たり利益）を押し上げる可能性があることを示唆している。
各指標のより詳細な解説は、下記のコラムをご覧ください。
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ロビンフッド・マーケッツ（HOOD）の財務パフォーマンスに関して
ロビンフッド・マーケッツ（HOOD）の財務パフォーマンスを、投下資本利益率（ROIC）と加重平均資本コスト（WACC）の観点から分析していきます。
同社の最新の財務パフォーマンスによると、ROICは6.44%であり、WACCの16.02%を下回っています。
これは、同社の資本コストが投資収益を上回っているため、経済的な価値を生み出せていないことを示しています。
過去5年間の中央値で見ると、ROICは-6.10%であり、WACCの7.74%を大きく下回っており、価値の減少傾向が続いていることが確認できます。
さらに、同期間の株主資本利益率（ROE）は-7.93%となっており、株主資本を有効に活用して利益を生み出す上での非効率性を示しています。
また、総資産利益率（ROA）も-2.64%とマイナスであり、資産の活用が収益性に寄与していないことを裏付けています。
総合的に見ると、同社の財務指標は資本配分と価値創造の面で課題を抱えていることを示しています。
特に、ROICが一貫してWACCを下回っていることは、事業の効率を向上させ、資本コストを上回る価値を生み出す能力を強化するための戦略的な調整が必要であることを示唆しています。
投下資本利益率（ROIC）と加重平均資本コスト（WACC）の比較
（出所：筆者作成）
関連用語
総資産利益率（ROA: Return on Assets）：企業が保有する全ての資産を使ってどれだけの利益を生み出したかを示す指標。計算は純利益を総資産で割ることで算出され、ROAが高いほど、企業が資産を効率的に運用していることを示す。
自己資本利益率（ROE: Return on Equity）：企業が株主の出資（自己資本）を使ってどれだけの利益を生み出したかを示す指標。計算は純利益を自己資本で割ることで算出され、ROEが高いほど、株主にとって効率的な運用が行われていることを示す。
投下資本利益率（ROIC: Return on Invested Capital）：企業が投下資本（株主資本＋負債）を使ってどれだけの利益を生み出したかを示す指標。計算はNOPAT（税引後営業利益）を投下資本で割ることで算出され、ROICが高いほど、企業が効率的に資本を運用していることを示す。
ジョエル・グリーンブラット氏の資本利益率（ROC: Return on Capital）：株主資本と長期負債の合計である資本に対して、どれだけの利益（NOPAT）を生み出しているかを示す指標。ROICと同様に、資本の効率的な運用を評価する。
加重平均資本コスト（WACC: Weighted Average Cost of Capital）：企業が資金を調達する際に必要となる平均的なコストを示す指標で、株主資本と負債のコストを加重平均して求める。WACCが低いほど、企業の資本コストが低く、投資がより利益を生む可能性が高くなる。
各指標のより詳細な解説は、下記のコラムをご覧ください。
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ロビンフッド・マーケッツ（HOOD）のバリュエーションに関して
ロビンフッド・マーケッツ（HOOD）の直近12か月（TTM）ベースの実績PER（株価収益率）は28.09倍であり、過去10年の中央値である64.00倍を下回るものの、過去10年の最低値の25.53倍を上回っています。
また、直近12か月（TTM）ベースの実績PSR（株価売上高倍率）は13.81倍であり、過去10年の中央値の6.50倍を大きく上回っています。
これは、過去の業績と比較して売上に対する評価が過大である可能性を示しています。
さらに、実績ベースのPBR（株価純資産倍率）は4.89倍であり、過去10年の中央値の1.45倍を上回っています。
このことからも、株価が帳簿上の価値に対して過大評価されていることが確認できます。
一方で、市場のアナリストの評価は強気であり、目標株価の平均値は70.47ドルとされ、ここ数か月で上昇しています。
この楽観的な見方は、将来の成長予測に基づいている可能性がありますが、現在のバリュエーション指標と安全余裕率のマイナスを考慮すると慎重な判断が求められるでしょう。
上記グラフにおける関連用語
Price：現在の株価
Yiazou Value：弊社算出の一株当たり本質的価値
DCF (FCF Based)：フリーキャッシュフローに基づくDCF法を用いて算出した理論株価
DCF (Earnings Based)：収益に基づくDCF法を用いて算出した理論株価
Median P/S：株価売上高倍率の中央値ベースの理論株価
Perter Lynch：ピーター・リンチ氏のバリュエーション計算方法に基づく理論株価
赤線：上記の各バリュエーション手法により算出された理論株価の平均値
関連用語
安全マージン（Margin of Safety）：株式の本質的価値（本来の価値）とその市場価格との間にある差のこと。投資家はこの差を利用して、予想が外れた場合や市場の変動によるリスクを軽減するための「安全な余裕（マージン）」を確保する。例えば、本質的価値が100円の株が市場で80円で取引されている場合、その20円の差が安全マージンとなる。この差が大きいほど、投資のリスクが低くなるとされている。
実績PER（Price Earnings Ratio）：過去1年間の実績ベースの1株当たり利益（EPS）に対する現在の株価の倍率。企業が過去にどれだけの利益を上げたかに基づいて、株価が割安か割高かを評価する指標。
予想PER（Forward PER）：予想される1株当たり利益（来年度のEPS予想）に対する現在の株価の倍率。将来の利益見込みに基づいて、株価が割安か割高かを評価する指標。
PEGレシオ（Price/Earnings to Growth Ratio）：PERを企業の利益成長率で割った指標。成長率を考慮した株価の割安・割高を判断するために使われ、一般的に1以下が割安とされる。
株価売上高倍率（Price to Sales Ratio, PSR）：企業の売上高に対する現在の株価の倍率。売上高に対して株価がどれだけの価値を持つかを示す指標で、低いほど割安とされる。
株価フリー・キャッシュフロー倍率（Price to Free Cash Flow Ratio, P/FCF）：企業がフリー・キャッシュフロー（営業キャッシュフローから資本的支出を差し引いた金額）に対する現在の株価の倍率。企業のキャッシュフロー創出能力に対して株価が割安か割高かを判断する。
EV/EBITDA倍率（Enterprise Value to EBITDA Ratio）：企業価値（EV：株式時価総額＋負債−現金）をEBITDA（税引前利益、利払い、減価償却前の利益）で割った指標。企業全体の価値に対する収益力を評価するために用いられる。
PBR（Price to Book Ratio, 株価純資産倍率）：企業の純資産（簿価）に対する現在の株価の倍率。株主資本に対して株価がどれだけの価値を持つかを示し、1倍以下だと市場での評価が純資産を下回っているとされる。
各指標のより詳細な解説は、下記のコラムをご覧ください。
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ロビンフッド・マーケッツ（HOOD）のインサイダー（内部関係者）による売買に関して
ロビンフッド・マーケッツ（HOOD）の過去1年間のインサイダー取引の動向を見ると、内部関係者による売却が顕著であることが分かります。
直近3か月間では、インサイダーによる同社株式の売却取引が23件発生した一方で、買い付け取引は一切行われていませんでした。
この期間を6か月に拡大すると、売却件数は43件に増加し、買い取引は依然としてゼロのままです。
さらに、過去12か月間では、インサイダーによる売却取引は合計71件に達し、買い取引は一度も行われていませんでした。
この継続的な売却の傾向は、インサイダーが現在の株価を適切な売却タイミングと見なしている可能性や、短期的な成長見通しに対する自信の欠如を示唆している可能性があります。
ただし、インサイダーによる同社株式の保有比率は0.38%と比較的低く、経営陣が同社の株式をほとんど保有していないことが分かります。
一方で、プロの機関投資家の保有率は63.06%と高く、市場における株価の動向に対してプロの機関投資家が大きな影響を持っていることを示しています。
総じて、インサイダーによる買いが見られず、売却が頻繁に行われている状況は、同社の将来の業績に対するインサイダーの信頼感が低いことを示唆しており、潜在的な投資家にとってネガティブなシグナルと考えられる可能性があります。
インサイダー（内部関係者）による売買
（出所：筆者作成）
関連用語
インサイダーによる自社株式の保有比率：企業の経営陣や役員、主要株主（一般的に10%以上の株式を保有する人）が、その企業の株式をどれだけ保有しているかを示す割合。インサイダーが多くの株式を保有している場合、彼らが企業の将来に自信を持っていると見なされることが多い。
機関投資家による株式の保有比率：投資ファンドや保険会社、年金基金などのプロの機関投資家が、その企業の株式をどれだけ保有しているかを示す割合。機関投資家の保有比率が高いと、その企業が市場で信頼されていると判断されることがある。
ロビンフッド・マーケッツ（HOOD）の流動性に関して
ロビンフッド・マーケッツ（HOOD）は、最近の取引活動が活発になっています。
直近営業日の取引量は52,336,581株となっており、過去2か月の平均1日取引量である30,851,543株と比べて大幅に増加しています。
この急増は、投資家の関心の高まりや取引活動の活発化を示唆しています。
また、同社のダークプール指数（DPI）は55.39%となっており、全取引の半数以上がダークプールで行われていることが分かります。
この水準のダークプール取引の活発さは、プロの機関投資家が積極的に同社株式を取引している可能性を示しており、大口取引や戦略的なポジショニングが進められている可能性があります。
実際に、プロの機関投資家は、市場への影響を抑えるために、公の取引所ではなくダークプールで大規模な取引を行う傾向があります。
総合的に見ると、取引量の増加とDPIの高さが相まって、流動性は堅調であり、大口取引が市場価格に大きな影響を与えることなく成立しやすい状況にあります。
しかし、ダークプール取引の割合が高いことは、注文フローの透明性が低下する可能性を意味し、投資家は短期的な価格変動や市場のセンチメントに与える影響を注視する必要があるでしょう。
関連用語
※ダーク・プール（私設取引所）：株式などの金融商品が公開市場（例えば証券取引所）ではなく、非公開の場で取引されるプラットフォームのこと。ダーク・プールでは取引の内容（注文の価格や数量）が一般に公開されないため、大量の株式を売買する際に市場に与える影響を最小限に抑えることができる。主に機関投資家が利用し、取引の透明性が低い点が特徴。
※ダーク・プール指数（DPI）：ダーク・プール（私設取引所）内において、同社株式がどの程度取引されているかを示すものであり、注目すべき指標の1つである。
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