【テクノロジー】アップラビン（APP）の将来性を徹底分析！最新の2024年度第3四半期決算は好調で70％の大幅上昇！

アップラビン（APP）の概要

セクター：ソフトウェア

現在の株価：289ドル

時価総額：970億ドル

過去5年間の配当成長率：0%

前回配当落ち日：無配当

前回配当支払い日：無配当

予想配当利回り：0%

足元の株価推移

（出所：筆者作成）

アップラビン（APP：予想配当利回り0％・配当性向0％・1株当たり配当金0ドル）は、モバイルアプリ向けの技術ソリューションを提供する企業で、特にモバイルアプリ開発者の支援を通じてエコシステムの拡大に注力しています。

同社のビジネスの大きな特徴は、開発者がアプリのマーケティングや収益化を自動化・最適化できるツールを提供する点にあります。

これにより、開発者はプロモーション活動の効率を向上させつつ、収益性を最大化することが可能です。

アップラビンのプラットフォームは特に広告のターゲティングや最適化に強みがあり、モバイルアプリ業界において独自のポジションを築いています。

財務状況においてもアップラビンは順調で、直近の業績では堅調な収益成長を見せています。

粗利益率は高水準を維持しており、利益率の改善が続いていますが、現時点での配当支払いは行っていません。

そのため、配当株としての魅力は乏しい一方で、収益を成長投資に充てることでさらなる事業拡大を目指しています。

また、近年では買収を通じて事業基盤の強化を図っており、こうした戦略的な投資と買収活動により、アップラビンはアプリ開発者に対して包括的な支援を提供し、持続的な成長を実現しています。

これにより、将来の成長性を期待するグロース株投資家にとって注目すべき企業と言えるでしょう。

そして、同社は2024年11月6日に2024年第3四半期決算を発表しています。

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アップラビン（APP）の最新の2024年度第3四半期決算発表に関して

アップラビン（APP）の2024年11月6日に発表された、最新の2024年度第3四半期決算発表では、非経常損益項目を除くベースでのEPSは1.25ドルを記録し、これは前期の0.89ドルや前年同期の0.30ドルから大幅に改善しており、四半期ごとの成長（QoQ）や前年同期比の成長（YoY）を通じて、同社の堅調な業績がうかがえます。

また、1株当たり売上高も3.104ドルから3.441ドルへ増加しており、市場機会をしっかりと捉えていることが示されています。

さらに、粗利益率は73.89%と高水準で、過去5年の中央値である64.62%を大きく上回り、効率的なコスト管理と健全な価格戦略が奏功していることが伺えます。

加えて、過去1年間の自社株買い比率は0.10％で、発行済み株式数をわずかに減らすことによってEPSをわずかに押し上げ、株主価値の向上に寄与しています。

また、過去3年間の自社株買い比率は1.70％で、過去10年で最も高く、近年の積極的な自社株の買い戻し戦略が見て取れます。

今後の見通しとしては、市場のアナリストは次年度のEPSをそれぞれ3.731ドル、その翌年度を5.189ドルと予測しています。

そして、業界全体の今後10年の成長率は約5%と予測されており、成長が期待される市場で同社のさらなる拡大が期待されます。

次回の決算発表は2025年2月14日に予定されており、アップラビンの戦略や財務状況に関するさらなる詳細が明らかになるでしょう。

非経常損益項目を除くベースでのEPS

（年間ベース：直近4四半期の合計値）

（出所：筆者作成）

関連用語

EPS（Earnings Per Share、1株当たり利益）：企業が一定期間内に得た純利益を、その期間中に発行されている株式の総数で割った値のこと。EPSは、株主が1株あたりどれだけの利益を得たかを示す指標であり、企業の収益力を評価する際によく用いられ、EPSが高いほど、一般的にはその企業が効率的に利益を上げていると判断される。

非経常損益項目を除くベースでのEPS（EPS without NRI）：非経常的な収益や費用（例: 一時的な訴訟費用や災害損失）を除いた後の1株当たりの利益（EPS）。これにより、通常の業績をより正確に反映することが可能。

希薄化後EPS：既存株主にとって、潜在的に新しい株式が発行された場合（例: ストックオプションや転換社債の行使）に、1株あたりの利益（EPS）がどの程度薄まるかを考慮したもの。

1株当たり売上高：企業の総売上高を発行済株式数で割った値で、1株あたりが生み出す売上を示しており、企業の売上規模と株式の価値を評価するのに役立つ。

粗利益率：売上高に対する粗利益の割合を示す指標。企業が商品やサービスを販売した際に、売上から直接かかったコスト（売上原価）を差し引いて得られる利益の割合を計算する。粗利益率が高いほど、企業が商品やサービスから得られる利益が大きいことを意味する。

自社株買い比率：企業が自社の発行済み株式を買い戻した割合を示す指標。この比率は、過去の一定期間において企業がどれだけ自社株を買い戻したかを示しており、通常は1年間の比率として表される。具体的には、買い戻された株式数をその期間の発行済株式総数で割ることで計算される。高い比率は、企業が積極的に自社株を買い戻し、EPS（1株当たり利益）を押し上げる可能性があることを示唆している。

各指標のより詳細な解説は、下記のコラムをご覧ください。

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アップラビン（APP）の財務パフォーマンスに関して

アップラビン（APP）の財務パフォーマンスを、投下資本利益率（ROIC）と加重平均資本コスト（WACC）、自己資本利益率（ROE）の観点から分析していきます。

同社の最近の財務実績は、強い経済価値の創出を示しています。

ROICは33.87%で、WACCの15.36%を大幅に上回っています。

この大きな差から、同社が資本を非常に効率的に活用し、事業運営に必要な資本コストを大きく超えるリターンを生み出していることがわかります。

また、過去5年間のROICの中央値が3.70%だったのに対し、現在は33.88%まで向上しており、業務効率の改善と戦略的投資の成果が反映されています。

この上昇トレンドは、過去5年間のWACCの中央値である7.45%と比べても、長期的に価値を生み出す力を示しています。

また、ROEも過去の低水準から現在の118.47%へと大幅に改善しており、自己資本の効果的な活用が見られます。

総じて、アップラビンの財務指標は、堅実なパフォーマンス、効率的な資本活用、そして株主に対する大きな価値創出を示しています。

投下資本利益率（ROIC）と加重平均資本コスト（WACC）の比較

（出所：筆者作成）

関連用語

総資産利益率（ROA: Return on Assets）：企業が保有する全ての資産を使ってどれだけの利益を生み出したかを示す指標。計算は純利益を総資産で割ることで算出され、ROAが高いほど、企業が資産を効率的に運用していることを示す。

自己資本利益率（ROE: Return on Equity）：企業が株主の出資（自己資本）を使ってどれだけの利益を生み出したかを示す指標。計算は純利益を自己資本で割ることで算出され、ROEが高いほど、株主にとって効率的な運用が行われていることを示す。

投下資本利益率（ROIC: Return on Invested Capital）：企業が投下資本（株主資本＋負債）を使ってどれだけの利益を生み出したかを示す指標。計算はNOPAT（税引後営業利益）を投下資本で割ることで算出され、ROICが高いほど、企業が効率的に資本を運用していることを示す。

ジョエル・グリーンブラット氏の資本利益率（ROC: Return on Capital）：株主資本と長期負債の合計である資本に対して、どれだけの利益（NOPAT）を生み出しているかを示す指標。ROICと同様に、資本の効率的な運用を評価する。

加重平均資本コスト（WACC: Weighted Average Cost of Capital）：企業が資金を調達する際に必要となる平均的なコストを示す指標で、株主資本と負債のコストを加重平均して求める。WACCが低いほど、企業の資本コストが低く、投資がより利益を生む可能性が高くなる。

各指標のより詳細な解説は、下記のコラムをご覧ください。

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アップラビン（APP）のバリュエーションに関して

アップラビン（APP）の現在の株価は289.03ドルで、弊社算出の一株当たり本質的価値である63.65ドルよりもわずかに高い水準にあり、安全余裕率（マージン）が-354.09％となっていることから、割高である可能性が示唆されています。

また、PERは55.97倍で、過去10年の最高値である1035.82倍に比べると低いものの、過去10年の中央値である70.23倍と比べても依然として高水準です。

これは、収益に対してプレミアムな価格がついていることを示しています。

他のバリュエーション指標を見ても、直近12か月の実績ベースのEV/EBITDA倍率は50.16倍で、過去10年の中央値である22.15倍を大きく上回り、営業利益に対しても高く評価されていることがわかります。

また、直近12か月の実績ベースの株価フリーキャッシュフロー倍率は56.19倍で、過去10年の中央値である23.02倍を超えており、依然として割高感が続いていることが確認できます。

さらに、足元のPBRは103.23倍で、過去10年の上限付近にあり、基本的な財務指標がこれを裏付けない場合、割高リスクが懸念されるでしょう。

一方で、ここ数か月、市場のアナリストによる同社の目標株価は上昇しており、3か月前の95.18ドルから現在の205.16ドルに引き上げられていますが、現在の株価はこれを大きく上回っています。

これは、市場の期待とアナリストの見解にズレがあることを示しています。

このギャップは、現在の高い市場におけるバリュエーションが成長や収益の大幅な改善なしには持続可能ではない可能性を示唆しており、この水準での投資にはリスクが伴うことを意味しています。

関連用語

実績PER（Price Earnings Ratio）：過去1年間の実績ベースの1株当たり利益（EPS）に対する現在の株価の倍率。企業が過去にどれだけの利益を上げたかに基づいて、株価が割安か割高かを評価する指標。

予想PER（Forward PER）：予想される1株当たり利益（来年度のEPS予想）に対する現在の株価の倍率。将来の利益見込みに基づいて、株価が割安か割高かを評価する指標。

PEGレシオ（Price/Earnings to Growth Ratio）：PERを企業の利益成長率で割った指標。成長率を考慮した株価の割安・割高を判断するために使われ、一般的に1以下が割安とされる。

株価売上高倍率（Price to Sales Ratio, PSR）：企業の売上高に対する現在の株価の倍率。売上高に対して株価がどれだけの価値を持つかを示す指標で、低いほど割安とされる。

株価フリー・キャッシュフロー倍率（Price to Free Cash Flow Ratio, P/FCF）：企業がフリー・キャッシュフロー（営業キャッシュフローから資本的支出を差し引いた金額）に対する現在の株価の倍率。企業のキャッシュフロー創出能力に対して株価が割安か割高かを判断する。

EV/EBITDA倍率（Enterprise Value to EBITDA Ratio）：企業価値（EV：株式時価総額＋負債−現金）をEBITDA（税引前利益、利払い、減価償却前の利益）で割った指標。企業全体の価値に対する収益力を評価するために用いられる。

PBR（Price to Book Ratio, 株価純資産倍率）：企業の純資産（簿価）に対する現在の株価の倍率。株主資本に対して株価がどれだけの価値を持つかを示し、1倍以下だと市場での評価が純資産を下回っているとされる。

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アップラビン（APP）のリスクとリターンに関して

アップラビン（APP）は、インサイダーによる同社株式の売却取引の継続やバリュエーション指標から見るとリスクが入り混じった状況にあります。

過去3か月間でインサイダーにより1,029,908株が売却された一方で、買い付けは一切ないことから、同社の内部関係者の同社株式への信頼がやや低下している可能性が考えられます。

また、株価は過去5年の高値付近で推移しており、株価売上高倍率（PSR）も23.22倍と、過去最高の23.51に迫っているため、割高感があり、新規投資には慎重さが求められるでしょう。

一方で、財務指標は堅調です。

ピオトロスキーのFスコアは8と高く、収益性、流動性、運営効率が良好であることを示しています。

また、ベニッシュのMスコアは-2.73で利益操作のリスクが低いことを示し、アルトマンのZスコアも14.77と高水準で、非常に安定した財務基盤を持っていることがわかります。

これらの指標から、バリュエーション面での懸念がある一方で、同社の基本的な財務状況が良好であることを示しており、根本的なリスクに対して一定の安心感を与えています。

投資家は、株価調整のリスクと堅実な財務基盤を考慮したうえで、慎重に投資判断を行うべきでしょう。

関連用語

財務レバレッジ：企業が負債をどれだけ活用して資産を増やしているかを示す指標。高い財務レバレッジはリスクを伴うが、うまく活用すればリターンが増加する可能性もある。 目安は業界によって異なるが、一般的には2～3倍が理想とされ、高すぎると財務リスクが高まるとされている。

アルトマンのZスコア：企業の財務健全性を評価するための指標で、特に倒産リスクを予測するのに用いられる。複数の財務指標を組み合わせて計算され、Zスコアが低いほど倒産リスクが高いとされる。目安としては、3.0以上は安全、1.8未満は倒産リスクが高いとされている。

ベネッシュのMスコア：企業が財務報告において不正行為や収益の過大計上を行っている可能性を評価する指標。スコアが高いと、財務操作のリスクが高いとされ、-2.22以下で不正の可能性が低いとされている。

ピオトロスキーのFスコア：企業の財務健全性や成長性を評価するための指標で、9つの財務指標に基づいてスコアが付けられる。スコアが高いほど、財務状況が健全であると評価される。目安としては、7〜9は財務状況が非常に健全、4〜6は平均的、0〜3は財務上の懸念がある可能性が高いとされている。

インタレスト・カバレッジ・レシオ（利息カバレッジ比率）：企業が稼いだ利益（通常は営業利益）が、支払わなければならない利息に対してどれだけ余裕があるかを示す指標。計算式は、営業利益 ÷ 利息費用。目安としては、2倍以上が望ましいとされ、これは企業が利息の2倍以上の利益を稼いでいることを意味し、財務的な余裕があると評価される。逆に、1倍以下だと、利息の支払いが困難になる可能性があり、財務リスクが高まる。

ベンジャミン・グレアム：現代のバリュー投資の父と呼ばれる著名な投資家であり、経済学者。「証券分析」や「賢明なる投資家」などの著書を通じて、企業の本質的価値に基づいて株を割安に買うというバリュー投資の概念を広めた人物。彼の投資哲学は、リスクを抑えつつ堅実なリターンを得ることを目指し、多くの投資家に影響を与えている。

各指標のより詳細な解説は、下記のコラムをご覧ください。

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アップラビン（APP）のインサイダー（内部関係者）による売買に関して

過去12ヶ月間、アップラビン（APP）では役員や経営陣による同社株式の売却が目立っている一方で、買い付けは確認されていません。

実際、この期間に41件のインサイダーによる同社株式の売却があり、そのうち21件は直近6か月、さらに9件は直近3か月に行われました。

この継続的な売却トレンドから、インサイダーが高い株価で利益を確保しようとしている、あるいは将来的な同社の株価見通しに懸念を抱いている可能性が考えられます。

ただし、インサイダーによる同社株式の保有比率は5.60%と控えめな水準となっています。

一方、プロの機関投資家の保有比率は52.97%と依然として高く、大手投資家が同社に強い関心を寄せていることが伺えます。

しかし、インサイダーの売却と機関投資家の高い保有比率とのギャップは、同社の今後の株価見通しに対する見解の違いを示唆している可能性もあります。

総じて、アップラビンのインサイダーによる売却トレンドは注視が必要であり、その背景に関するさらなる調査が必要でしょう。

インサイダー（内部関係者）による売買

（出所：筆者作成）

関連用語

インサイダーによる自社株式の保有比率：企業の経営陣や役員、主要株主（一般的に10%以上の株式を保有する人）が、その企業の株式をどれだけ保有しているかを示す割合。インサイダーが多くの株式を保有している場合、彼らが企業の将来に自信を持っていると見なされることが多い。

機関投資家による株式の保有比率：投資ファンドや保険会社、年金基金などのプロの機関投資家が、その企業の株式をどれだけ保有しているかを示す割合。機関投資家の保有比率が高いと、その企業が市場で信頼されていると判断されることがある。

アップラビン（APP）の流動性に関して

アップラビン（APP）の流動性と取引状況を見てみると、現在の1日あたりの出来高は6,214,764株で、2か月平均の5,205,356株を大きく上回っています。

この増加は、市場の関心が高まっていることや、流動性が増していることを示しており、大口取引が株価に大きな影響を与えずに実行しやすくなっていると考えられます。

また、同社のDPI指数は38%に達しており、公開市場以外での取引がかなり多く行われていることから、プロの機関投資家が積極的に関与している可能性が伺えます。

高いDPI指数は、市場への影響を抑えたり、大口ポジションのヘッジを狙った戦略の一環であることが多いです。

総じて、アップラビンの流動性は日々の出来高が豊富であるため良好であり、アップラビンの増加は市場での活発な取引を示しています。

また、高いDPI指数は多くの取引がダークプールで行われていることを示し、大口投資家による戦略的なポジション形成が進んでいる可能性があります。

これは、個人投資家にとって価格変動が公開市場に反映される前に大口取引による影響を受けるリスクである一方、投資機会となる場合もあるでしょう。

また、インベストリンゴのアナリストであるマイケル・ウィギンズ・ デ・オリベイラ氏が、アップラビンの最新決算後に下記のレポートを執筆しておりますので、是非、インベストリンゴのプラットフォーム上より、ご覧いただければと思います。

アップラビン（APP）目標株価は350ドル！最新の2024年第3四半期決算分析を通じて今後の株価見通しに迫る！

その他のアップラビン（APP）に関するレポートに関心がございましたら、是非、こちらのリンクより、アップラビンのページにてご覧いただければと思います。

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関連用語

※ダーク・プール（私設取引所）：株式などの金融商品が公開市場（例えば証券取引所）ではなく、非公開の場で取引されるプラットフォームのこと。ダーク・プールでは取引の内容（注文の価格や数量）が一般に公開されないため、大量の株式を売買する際に市場に与える影響を最小限に抑えることができる。主に機関投資家が利用し、取引の透明性が低い点が特徴。

※ダーク・プール指数（DPI）：ダーク・プール（私設取引所）内において、同社株式がどの程度取引されているかを示すものであり、注目すべき指標の1つである。