やや強気インベスコ S&P 500 等ウェイト ETF【米国株】FRBによる利下げで株価はどうなる？下がるのか、上がるのか？利下げによるアメリカ市場の株価への影響を徹底分析！
ローレンス・ フラー- 本稿では、FRBによる利下げを目前に控え、「利下げにより米国市場の株価はどうなるのか？下がるのか、上がるのか？」といった市場の疑問に答えながら、FRBの利下げによるアメリカ市場の株価への影響を詳しく解説していきます。
- 先週、S&P 500はインフレ報告を受けて4か月連続で上昇し、個人消費支出（PCE）価格指数の増加がFRBの目標を下回ったことで、利下げのタイミングが注目されています。
- 雇用創出の減少が一部の投資家に不安を与える一方で、経済成長において重要なのは雇用ではなく支出の成長であり、支出が鈍化するまでは市場は堅調に推移するように見えます。
- 9月はFRBの会合や選挙を控え、ボラティリティが予想されますが、これは新たな投資機会を提供する可能性があり、市場セクター間の資金循環が引き続き進行しています。
- 経済が順調に拡大していけば（これが私の基本的な見立てです）、FRBの利下げは株式市場にとってプラスに働くでしょう。
先週、S&P 500は再び好調な週を締めくくりました。
予想を上回るインフレ報告が発表され、これにより指数は4か月連続で上昇しました。
連邦準備制度（FRB）が注目するインフレ指標である個人消費支出（PCE）価格指数は、7月に0.2%上昇し、前年同月比で2.5%の増加となりました。
食料品とエネルギーを除いたコアPCEも同様に0.2%上昇し、年間ベースで2.6%の増加を示しています。
さらに重要な点として、過去3か月間のPCEの年率換算増加率は1.8%に低下しており、これはFRBの目標である2%を下回っています。
もはやFRBがいつ利下げを開始するかではなく、どの程度の速さで実施されるかが議論の焦点となっています。
FRBが9月の会合で利下げを開始する中、インフレへの懸念は自然と成長への懸念へと移行しています。
予想通り、労働市場は緩やかになってきていますが、労働統計局が今年3月までの1年間に創出された約80万件の雇用を下方修正したことで、一部の投資家が不安を感じています。
しかし、私はその一人ではありません。
なぜなら、先行指標として、雇用創出に焦点を当てることは、バックミラーを見ながら運転するようなものであると考えてるためです。
もちろん、新しい雇用は追加の所得を生み出し、経済活動の約70%を占める消費支出を促進します。
しかし、消費支出と経済成長の主な原動力は、既存の1億6千万人の労働力とその所得です。
したがって、注目すべきは雇用創出ではなく、支出の成長率だと考えています。
支出の成長が鈍化し、雇用喪失が続くような状況になったとき、より守りの姿勢を取るべきタイミングが訪れると見ています。
7月のインフレは緩やかな成長を示している
そして、今後数日から数週間の間、利下げサイクルが株式市場にとって強気か弱気かについて、多くの意見が飛び交うことを投資家は予想すべきでしょう。
しかし、実際のところ、それは経済が拡大を続けるか、それとも景気後退の瀬戸際にあるかによって異なります。
過去にも、FRBが経済成長が鈍化しつつも持続している時期に短期金利を引き下げた場合、それは強気材料となりました。
一方で、利下げが景気後退と同時に、もしくはその後に起こった場合は、極めて弱気な展開となりました。
したがって、私はポストパンデミックの今、最も関連性が高いと考える先行経済指標に引き続き注目していきます。
この2年間、パンデミック後の異常な状況によって誤ったシグナルを示していた従来の指標を批判してきましたが、そうした異常事態はほぼ過ぎ去ったと考えています。
S&P 500のパフォーマンス：初回利下げ前後の推移
9つの金融緩和サイクルの平均（基準値100にインデックス化）
低所得層の家計に負担がかかっている兆候は見られるものの、全体として消費者の足元は堅調です。
経済にとって好材料となっているのは、失業保険申請件数の低水準、小売売上高、サービス業のPMI、実質所得の増加、そしてインフレ調整後の個人消費が前年同期比で着実に増えている点です。
そのため、経済拡大は引き続き順調に進んでいます。
主要な市場指数はさらに新たな史上最高値を更新する可能性がありますが、今年前半のような急激な上昇ではなく、慎重な上昇にとどまるでしょう。
これは、最大手のテクノロジー企業から他の市場セクターへの資金の循環が進んでいるためです。
この市場の広がり（上昇する銘柄数の増加）は、先週、イコールウェイト型のS&P 500指数（RSP）が新たな史上最高値を記録したことにも表れています。
また、9月は歴史的に変動の激しい月であり、FRBの会合や大統領選挙を控えているため、投資家はさらなるボラティリティに備える必要があります。
そして、この変動は、8月の市場後退時と同様に、狙いを定めた投資機会を提供する可能性があります。
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