テスラ（TSLA）株価予想：5年後も株価は堅調？最新の2024年第3四半期決算分析を通じて今後の株価見通しに迫る！

テスラ（TSLA）の概要

---

バリュエーション：やや割高

リスクレベル：中リスク

---

セクター：自動車および部品

現在の株価：321ドル

時価総額：1.03兆ドル

弊社算出の一株当たり本質的価値：251.66ドル

安全余裕率（マージン）：-27.63%

過去5年間の配当成長率：0%

予想配当利回り：0%

---

関連用語

安全マージン（Margin of Safety）：株式の本質的価値（本来の価値）とその市場価格との間にある差のこと。投資家はこの差を利用して、予想が外れた場合や市場の変動によるリスクを軽減するための「安全な余裕（マージン）」を確保する。例えば、本質的価値が100円の株が市場で80円で取引されている場合、その20円の差が安全マージンとなる。この差が大きいほど、投資のリスクが低くなるとされている。

---

足元の株価推移

（出所：筆者作成）

テスラ（TSLA：予想配当利回り0％・配当性向0％・1株当たり配当金0ドル）は、テキサス州オースティンに本社を置く、アメリカの電動輸送機器およびクリーンエネルギー関連企業です。

2003年にマーティン・エバーハードとマーク・ターペニングによって設立され、その後イーロン・マスクが最大株主として参加し、2008年にはCEOに就きました。

同社の名前は、発明家のニコラ・テスラに敬意を表して名付けられています。

テスラはバッテリー式の電気自動車を製造し、自動運転ソフトウェアを開発する企業です。

提供している車種には、高級セダンからミッドサイズのセダン、クロスオーバーSUV、軽トラック、セミトラックなどがあります。

また、より安価な車種やスポーツカー、ロボタクシーの販売も計画中で、2023年の世界的な納車台数は約180万台でした。

加えて、テスラは家庭や商業施設向けの固定式エネルギー貯蔵バッテリーや、太陽光パネル、太陽光屋根も販売しており、クリーンエネルギー生成にも力を入れている一方で、独自の高速充電ネットワークも運営しています。

ビジネス面での特徴としては、下記の3点が挙げられます。

直販モデル：テスラは従来のディーラーネットワークではなく、オンラインストアを通じて車を直接販売しています。このビジネスモデルにより中間マージンを削減し、利益率を高めることが可能です。

スーパーチャージャーネットワーク：世界中に自社の充電インフラ「スーパーチャージャー」を展開しており、EV普及のための重要なアセットとなっています。

持続可能性の追求："世界の持続可能なエネルギーへの移行を加速する" ことをミッションに掲げ、電動車両だけでなく、太陽光発電システムやエネルギー貯蔵システム（パワーウォール、メガパック等）も開発・販売しています。

そして、同社は2024年10月23日に2024年第3四半期決算を発表しています。

また、私のプロフィール上にて、私をフォローしていただければ、最新のレポートがリリースされる度に、リアルタイムでメール経由でお知らせを受け取ることが出来ます。

私のバリュー株や配当株に関するレポートに関心がございましたら、是非、フォローしていただければと思います。

---

テスラ（TSLA）の最新の2024年度第3四半期決算発表に関して

テスラ（TSLA）の2024年10月23日に発表された、最新の2024年度第3四半期決算発表では、非経常損益項目を除くベースでのEPSは0.72ドルを記録し、前四半期の0.52ドルから上昇し、昨年の同時期の0.66ドルも超えています。

希薄化後のEPSは0.62ドルで、前四半期の0.42ドルから増加しましたが、昨年の同時期の0.53ドルも超えています。

一株当たりの売上は7.201ドルで、前四半期の7.325ドルから若干減少したものの、2023年の同時期の6.685ドルよりは高い水準となっています。

一方で、長期的なパフォーマンスを見ると、下記のチャートからも分かる通り、同社株の非経常損益項目を除くベースでのEPSの過去5年間の年平均成長率（CAGR）はマイナスとなっており、利益面での成長が停滞していることを示しています。

また、2024年第3四半期の粗利率は18.23%で、過去5年間の中央値である21.02%を下回り、過去10年間の最高値である27.57%からはかなり低下していることが分かります。

そして、粗利率の低下は、売上が増加する、或いは、コストが削減されない限り、利益率に影響を与える可能性があります。

加えて、足元で同社は自社株買いをあまり行っていません。

過去1年間の自社株買い比率は-0.90%で、むしろ株式の希薄化が進んでいます。

過去10年間のトレンドを見ても、自社株買い比率は-6.20%で、同社が自社株を買い戻すよりも、新しい株式を発行する方が多いことを示しています。

将来の予測では、2024年末の売上は997億ドルに達すると見込まれており、2025年と2026年にはそれぞれ1156億ドル、1358億ドルに増加すると予想されています。

2025年の会計年度末のEPS予想は2.050ドルで、2026年には2.963ドルまで上昇すると期待されています。

業界の予測では、電気自動車市場は今後10年で約6-8%の成長を見込んでおり、将来性が高いとされています。

次回の決算発表は2025年1月24日に予定されており、テスラの業績や戦略についてのさらなる情報が明らかになるでしょう。

非経常損益項目を除くベースでのEPS

（年間ベース：直近4四半期の合計値）

（出所：筆者作成）

---

関連用語

EPS（Earnings Per Share、1株当たり利益）：企業が一定期間内に得た純利益を、その期間中に発行されている株式の総数で割った値のこと。EPSは、株主が1株あたりどれだけの利益を得たかを示す指標であり、企業の収益力を評価する際によく用いられ、EPSが高いほど、一般的にはその企業が効率的に利益を上げていると判断される。

非経常損益項目を除くベースでのEPS（EPS without NRI）：非経常的な収益や費用（例: 一時的な訴訟費用や災害損失）を除いた後の1株当たりの利益（EPS）。これにより、通常の業績をより正確に反映することが可能。

希薄化後EPS：既存株主にとって、潜在的に新しい株式が発行された場合（例: ストックオプションや転換社債の行使）に、1株あたりの利益（EPS）がどの程度薄まるかを考慮したもの。

1株当たり売上高：企業の総売上高を発行済株式数で割った値で、1株あたりが生み出す売上を示しており、企業の売上規模と株式の価値を評価するのに役立つ。

粗利益率：売上高に対する粗利益の割合を示す指標。企業が商品やサービスを販売した際に、売上から直接かかったコスト（売上原価）を差し引いて得られる利益の割合を計算する。粗利益率が高いほど、企業が商品やサービスから得られる利益が大きいことを意味する。

自社株買い比率：企業が自社の発行済み株式を買い戻した割合を示す指標。この比率は、過去の一定期間において企業がどれだけ自社株を買い戻したかを示しており、通常は1年間の比率として表される。具体的には、買い戻された株式数をその期間の発行済株式総数で割ることで計算される。高い比率は、企業が積極的に自社株を買い戻し、EPS（1株当たり利益）を押し上げる可能性があることを示唆している。

各指標のより詳細な解説は、下記のコラムをご覧ください。

関連コラム

・配当株投資関連の専門用語と重要指標一覧

---

テスラ（TSLA）の財務パフォーマンスに関して

テスラ（TSLA）の財務パフォーマンスを、投下資本利益率（ROIC）と加重平均資本コスト（WACC）の観点から分析していきます。

まず、過去5年間で、同社のROICの中央値は16.09%、WACCの中央値は14.81%でした。

これは、同社が資本コストを上回るリターンを実現し、経済的な価値を生み出していることを示しています。

足元でも、同社のROICは18.67%で、WACCの14.03%を超えており、これは効率的な資本配分と株主価値の創出を示しています。

しかし、下記のチャートからも分かる通り、ROICは過去10年間で大きく変動しており（最高28.68%から最低-13.89%）、この変動性は、テスラが持続的に価値を生み出し続けるためには、財務戦略や市場状況を常に見直すことが重要であることを示しています。

投下資本利益率（ROIC）と加重平均資本コスト（WACC）の比較

（出所：筆者作成）

---

関連用語

総資産利益率（ROA: Return on Assets）：企業が保有する全ての資産を使ってどれだけの利益を生み出したかを示す指標。計算は純利益を総資産で割ることで算出され、ROAが高いほど、企業が資産を効率的に運用していることを示す。

自己資本利益率（ROE: Return on Equity）：企業が株主の出資（自己資本）を使ってどれだけの利益を生み出したかを示す指標。計算は純利益を自己資本で割ることで算出され、ROEが高いほど、株主にとって効率的な運用が行われていることを示す。

投下資本利益率（ROIC: Return on Invested Capital）：企業が投下資本（株主資本＋負債）を使ってどれだけの利益を生み出したかを示す指標。計算はNOPAT（税引後営業利益）を投下資本で割ることで算出され、ROICが高いほど、企業が効率的に資本を運用していることを示す。

ジョエル・グリーンブラット氏の資本利益率（ROC: Return on Capital）：株主資本と長期負債の合計である資本に対して、どれだけの利益（NOPAT）を生み出しているかを示す指標。ROICと同様に、資本の効率的な運用を評価する。

加重平均資本コスト（WACC: Weighted Average Cost of Capital）：企業が資金を調達する際に必要となる平均的なコストを示す指標で、株主資本と負債のコストを加重平均して求める。WACCが低いほど、企業の資本コストが低く、投資がより利益を生む可能性が高くなる。

各指標のより詳細な解説は、下記のコラムをご覧ください。

関連コラム

・配当株投資関連の専門用語と重要指標一覧

---

テスラ（TSLA）のバリュエーションに関して

テスラ（TSLA）の現在の株価は321.22ドルで、弊社算出の一株当たり本質的価値である251.66ドルよりもわずかに高い水準にあり、安全余裕率（マージン）が-27.64％となっていることから、割高である可能性が示唆されています。

また、予想PERは99.14倍で将来の利益成長に対する市場の期待が非常に高いことを示している一方で、これは過去10年の中央値である89.30倍や直近過去12カ月間の実績ベースのPERの88.01倍を上回っています。

加えて、EV/EBITDA倍率も73.03倍と高く、過去10年間の中央値を超えていますが、過去の最高水準と比べると低い水準にあります。

しかし、株価フリー・キャッシュフロー倍率は311.56倍と、過去10年間の中央値である172倍を大きく超えていることから、過大評価されている可能性があります。

さらに、株価売上高倍率倍（PSR）も11.54倍と、過去10年間の中央値である7.15倍を超えていることから、売上高に対してプレミアムがついていることも示しています。

PBRも14.73倍と、過去10年間の中央値である14.08倍を少しだけ上回っていることから、資産価値が通常より高く評価されていることを示しています。

テスラの自動車やエネルギー分野での革新性がこのプレミアムを一部正当化するかもしれませんが、株価はこれらの将来期待されている計画の完璧な実行を前提に設定されているため、ミスが許されない状況にあることも事実です。

市場のアナリストの予想では、目標株価の平均値は221.72ドルとなっており、これは現在の株価を下回るため、過大評価されている可能性を強調しています。

以上より、業界のリーダーとしてのテスラの地位を考慮しても、現時点では値ごろ感を求める投資家にとって魅力的な投資先ではないかもしれません。

値ごろ感を求める投資家は、株価が本質的な価値に近づくのを待つべきでしょう。

（出所：筆者作成）

---

上記グラフにおける関連用語

Price：現在の株価

Yiazou Value：弊社算出の一株当たり本質的価値

DCF (FCF Based)：フリーキャッシュフローに基づくDCF法を用いて算出した理論株価

DCF (Earnings Based)：収益に基づくDCF法を用いて算出した理論株価

Median P/S：株価売上高倍率の中央値ベースの理論株価

Perter Lynch：ピーター・リンチ氏のバリュエーション計算方法に基づく理論株価

赤線：上記の各バリュエーション手法により算出された理論株価の平均値

---

関連用語

実績PER（Price Earnings Ratio）：過去1年間の実績ベースの1株当たり利益（EPS）に対する現在の株価の倍率。企業が過去にどれだけの利益を上げたかに基づいて、株価が割安か割高かを評価する指標。

予想PER（Forward PER）：予想される1株当たり利益（来年度のEPS予想）に対する現在の株価の倍率。将来の利益見込みに基づいて、株価が割安か割高かを評価する指標。

PEGレシオ（Price/Earnings to Growth Ratio）：PERを企業の利益成長率で割った指標。成長率を考慮した株価の割安・割高を判断するために使われ、一般的に1以下が割安とされる。

株価売上高倍率（Price to Sales Ratio, PSR）：企業の売上高に対する現在の株価の倍率。売上高に対して株価がどれだけの価値を持つかを示す指標で、低いほど割安とされる。

株価フリー・キャッシュフロー倍率（Price to Free Cash Flow Ratio, P/FCF）：企業がフリー・キャッシュフロー（営業キャッシュフローから資本的支出を差し引いた金額）に対する現在の株価の倍率。企業のキャッシュフロー創出能力に対して株価が割安か割高かを判断する。

EV/EBITDA倍率（Enterprise Value to EBITDA Ratio）：企業価値（EV：株式時価総額＋負債−現金）をEBITDA（税引前利益、利払い、減価償却前の利益）で割った指標。企業全体の価値に対する収益力を評価するために用いられる。

PBR（Price to Book Ratio, 株価純資産倍率）：企業の純資産（簿価）に対する現在の株価の倍率。株主資本に対して株価がどれだけの価値を持つかを示し、1倍以下だと市場での評価が純資産を下回っているとされる。

各指標のより詳細な解説は、下記のコラムをご覧ください。

関連コラム

・PER（株価収益率）とPBR（株価純資産倍率）とは？PERとPBRの詳細と目安を徹底解説！

・PERはマイナスになることがあるのか？PERの詳細と目安を徹底解説！

・PER（株価収益率）100倍の銘柄は買うべき？PERの考え方を徹底解説！

・株価売上高倍率（PSR）とは？株価売上高倍率の詳細と目安を徹底解説！

・配当株投資関連の専門用語と重要指標一覧

---

テスラ（TSLA）のリスクとリターンに関して

テスラ（TSLA）のリスク・リターン評価分析では、投資家が投資決定を下す前に考慮すべきいくつかのポイントを取り上げたいと思います。

まず、同社は投資家に複雑なリスク・プロファイルを提示しています。

同社は堅固な財務基盤を持ち、アルトマンのZスコアが14.28と非常に高く、財政難に陥る可能性が低いことを示しています。

また、財務報告の信頼性を示すベニッシュのM-Scoreは-1.97と、利益操作の可能性が低いことを示唆しています。

しかし、注意すべき点もあります。

株価と株価売上高倍率倍（PSR）は過去2年間における高値水準に近づいており、歴史的な指標と比較すると過大評価されている可能性があります。

さらに、過去一年の売上高の成長が鈍化しており、この傾向が続けば、将来の利益や株価に影響を与えるかもしれません。

加えて、過去3ヶ月で76,797株がインサイダーにより売却されており、これは同社の内情に詳しいインサイダーが短期的な見通しに自信がないことを示しているかもしれません。

また、利益を増加させていた低い税率が将来持続可能でない場合、純利益の成長に影響を与える可能性があります。

以上より、市場の投資家は、テスラの安定した財務基盤と過大評価されているバリュエーションやインサイダーの売却行動とのバランスを考慮する必要があるでしょう。

---

関連用語

財務レバレッジ：企業が負債をどれだけ活用して資産を増やしているかを示す指標。高い財務レバレッジはリスクを伴うが、うまく活用すればリターンが増加する可能性もある。 目安は業界によって異なるが、一般的には2～3倍が理想とされ、高すぎると財務リスクが高まるとされている。

アルトマンのZスコア：企業の財務健全性を評価するための指標で、特に倒産リスクを予測するのに用いられる。複数の財務指標を組み合わせて計算され、Zスコアが低いほど倒産リスクが高いとされる。目安としては、3.0以上は安全、1.8未満は倒産リスクが高いとされている。

ベネッシュのMスコア：企業が財務報告において不正行為や収益の過大計上を行っている可能性を評価する指標。スコアが高いと、財務操作のリスクが高いとされ、-2.22以下で不正の可能性が低いとされている。

ピオトロスキーのFスコア：企業の財務健全性や成長性を評価するための指標で、9つの財務指標に基づいてスコアが付けられる。スコアが高いほど、財務状況が健全であると評価される。目安としては、7〜9は財務状況が非常に健全、4〜6は平均的、0〜3は財務上の懸念がある可能性が高いとされている。

インタレスト・カバレッジ・レシオ（利息カバレッジ比率）：企業が稼いだ利益（通常は営業利益）が、支払わなければならない利息に対してどれだけ余裕があるかを示す指標。計算式は、営業利益 ÷ 利息費用。目安としては、2倍以上が望ましいとされ、これは企業が利息の2倍以上の利益を稼いでいることを意味し、財務的な余裕があると評価される。逆に、1倍以下だと、利息の支払いが困難になる可能性があり、財務リスクが高まる。

ベンジャミン・グレアム：現代のバリュー投資の父と呼ばれる著名な投資家であり、経済学者。「証券分析」や「賢明なる投資家」などの著書を通じて、企業の本質的価値に基づいて株を割安に買うというバリュー投資の概念を広めた人物。彼の投資哲学は、リスクを抑えつつ堅実なリターンを得ることを目指し、多くの投資家に影響を与えている。

各指標のより詳細な解説は、下記のコラムをご覧ください。

関連コラム

・配当株投資関連の専門用語と重要指標一覧

---

テスラ（TSLA）のインサイダー（内部関係者）による売買に関して

過去12ヶ月間、テスラ（TSLA）のインサイダー取引を見てみると一貫して売却が主流となっています。

ここ最近の3ヶ月間では、買い付けはなかった一方で、5件のインサイダーによる同社株式の売却があり、過去6か月を見ても買い付けはなく7件の売却が確認されています。

過去1年で見ると、18件の売却があった一方で、買い付けはゼロとなっています。

これはインサイダーが利益を確定させている、もしくは同社の株価が売り時だと判断していることを示唆しているのかもしれません。

一方、インサイダーの同社株式の保有比率はわずか0.11%と低い一方で、プロの機関投資家の保有比率は46.94%と非常に高い水準となっています。

そして、このことは、プロの機関投資家からの信頼があることを示唆しています。

全体的に、インサイダーによる売却に一部の投資家は不安を感じるかもしれませんが、プロの機関投資家による強い支持がテスラの株価の安定を支えるようにも見えます。

インサイダー（内部関係者）による売買

（出所：筆者作成）

---

関連用語

インサイダーによる自社株式の保有比率：企業の経営陣や役員、主要株主（一般的に10%以上の株式を保有する人）が、その企業の株式をどれだけ保有しているかを示す割合。インサイダーが多くの株式を保有している場合、彼らが企業の将来に自信を持っていると見なされることが多い。

機関投資家による株式の保有比率：投資ファンドや保険会社、年金基金などのプロの機関投資家が、その企業の株式をどれだけ保有しているかを示す割合。機関投資家の保有比率が高いと、その企業が市場で信頼されていると判断されることがある。

---

テスラ（TSLA）の流動性に関して

テスラ（TSLA）の市場での流動性は非常に高く、直近営業日の1日の出来高は201,816,516株で、これは2ヶ月の平均出来高である84,744,177株を大幅に上回っており、これは投資家の関心が高まっている証拠です。

高い取引量は、投資家が容易に株を売買できることを意味し、価格への影響を抑え、市場の効率性を高めます。

さらに、同社のダークプール指数（DPI）は62.77%で、これは取引の多くが公的取引所外で行われていることを示しています。

ダークプールは、市場を乱さないように大口の取引が行われる場所で、この高いDPI指数はプロの機関投資家の同社株式への大きな参加を示しています。

とはいえ、ダークプールの取引が活発であることからも、市場全体の動向を把握するためには非公開取引を把握することも重要になってきます。

まとめると、テスラは高い流動性とダークプール取引における存在により、個人投資家からプロの機関投資家まで幅広い投資家に魅力的な銘柄となっており、その市場での地位に対する信頼が強いことを示しているように見えます。

また、インベストリンゴのアナリストであるジェームズ・ フォード氏も、テスラの最新決算後に下記のレポートを執筆しておりますので、是非、インベストリンゴのプラットフォーム上より、ご覧いただければと思います。

テスラ（TSLA）の株価は10年後も堅調？最新の2024年第3四半期​決算分析により、今後の株価見通しを徹底解説！

その他のテスラ（TSLA）に関するレポートに関心がございましたら、是非、こちらのリンクより、テスラのページにてご覧いただければと思います。

また、私のプロフィール上にて、私をフォローしていただければ、最新のレポートがリリースされる度に、リアルタイムでメール経由でお知らせを受け取ることが出来ます。

私のバリュー株や配当株に関するレポートに関心がございましたら、是非、フォローしていただければと思います。

---

関連用語

※ダーク・プール（私設取引所）：株式などの金融商品が公開市場（例えば証券取引所）ではなく、非公開の場で取引されるプラットフォームのこと。ダーク・プールでは取引の内容（注文の価格や数量）が一般に公開されないため、大量の株式を売買する際に市場に与える影響を最小限に抑えることができる。主に機関投資家が利用し、取引の透明性が低い点が特徴。

※ダーク・プール指数（DPI）：ダーク・プール（私設取引所）内において、同社株式がどの程度取引されているかを示すものであり、注目すべき指標の1つである。